アメリカの幼児教育は、日本の幼児教育と同様に、教育のための場をしっかりと確保するための基盤が、近年になってやっと確立されてきた状況にあるといえそうです。
日本も先進国のひとつとして名を挙げられるようになって久しいですが、アメリカは全世界の経済の中心として、日本以上に各国に強い影響力を持ち、とても重要な役割を果たしていることは、アメリカのリーマンショックから始まった世界的な不景気からも疑う余地がありません。
そんなアメリカにおいて、幼児教育の基盤ができたのが最近のことであるというのは、なんだか不思議な気がしますが、アメリカで幼児教育のための環境が整い始めたのは、21世紀に突入してからです。
ブッシュ大統領が2002年に作った「The No Child Left Behind Act(落ちこぼれをつくらないための初等中等教育法)」俗に「落ちこぼれゼロ法」といわれる法律がきっかけとなり、子供が自ら進んで取組む気持ちになるような教育制度を目指した取組みがされるようになったのです。
日本においても、子供の数や働きたいお母さんの数に対し、それをフォローする保育施設が足らないことは、様々なメディアで報じられています。
景気が落ち込む中、外に働きに出たいけれど地域の保育園の定員に飽きが出るのを待っているという方も多いのではないでしょうか。
アメリカでも同様に、21世紀に入るまでは保育施設(デイケアー)の数が少なく、無認可のまま自宅で他人の子供を預かっているところに止む無く任せるという状況だったのです。
それが近年では貧困層でも利用できる安価な保育施設や、民間のデイケアーも増え、0歳児からの保育にも対応できるようになるなど、結婚して子供ができてからも社会で活躍したい女性のために、アメリカの幼児教育に対する支援活動は充実の度合いを増しています。
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